新社会人の初給料で買った草コインが3週間で12万円消えた25歳の話

Fさん（仮名・25歳男性・千葉県のIT会社員）から届いた話。新社会人として受け取った初任給を、XのDMで誘われた草コインに投じ、わずか3週間で12万円を失った。社会に出たばかりの、最初のつまずきだった。

入社直後に届いたDM

2024年の春、入社して間もないFさんのXに、一通のDMが届きます。「早期参入権・100倍コイン」。送り主は「暗号資産投資家コミュニティ」を名乗る20代の男性アカウントだった。

社会人になり、自分で稼いだお金を初めて手にした時期。少しでも増やしてみたいという気持ちと、若い同世代が発信しているという親近感が、警戒をやわらげていた。

初任給とボーナスから、12万円

Fさんは無料のTelegramグループに招待され、そこで独自トークンのプリセール（正式販売前の先行販売）を勧められます。価格は1コインおよそ0.001円。Fさんは初任給とボーナスから、12万円分を購入した。

購入から2週間、トークンの価格は約3倍まで上がります。「これは本当に100倍になるかもしれない」。Telegramのグループでは、メンバーが次々と利益確定の報告を投稿し、その熱気がFさんの期待をさらに膨らませた。

3週間目に、すべて引き上げられた

ところが3週間目、運営者がDEX上の取引用資金である流動性プロバイダーを一斉に引き上げます。トークンの価格は99%以上下落し、Fさんの12万円分は実質800円ほどの価値になった。

3倍まで上がっていた数字が、一日で底へ落ちる。あれほど賑わっていた利確報告も、振り返れば運営側の演出だった可能性が高い。

この失敗の構造

Fさんは千葉県警のサイバー犯罪相談窓口に相談しましたが、海外のDEXを経由しているため運営者の特定は難しく、被害届を出すにとどまった。

XのDMで届く「早期参入権」は、その多くが、買い手を集めたうえで流動性を引き上げることを前提にしたスキームになっている。Telegramグループに並ぶ「利確しました」という報告も、運営側が自作自演で書き込める。社会に出たばかりで、生活の土台がまだ薄い時期に、初任給を草コインに投じるリスクは、Fさんが思っていたよりずっと大きかった。

初任給は、社会人としての最初の達成の証でもあった。それを、よく知らない相手のDM一つで草コインに変えてしまった。Fさんは今、その12万円を「高い勉強代」と呼んでいる。金額としては取り返せる額でも、最初のお金をこういう形で失った記憶は、しばらく残るのだと話していた。SNSのDMで届く投資の誘いは、相手が同世代に見えても、入口の時点で距離を取るのが安全だった。

振り返ってFさんは、社会人になって最初に手にしたお金だからこそ、慎重になるべきだったと話す。生活の土台がまだ薄い時期の12万円は、額面以上の重みがあった。最初のつまずきを早めに経験できたことだけは、せめてもの救いだと受け止めようとしていた。